多くの方へ伝わるコーポレートサイト制作

コーポレート画像

当社では、多くの方へ伝わるコーポレートサイト制作にこだわり、企業の魅力が伝わるサイト作りを心がけています。

企業価値を上げるためにも、集客や採用につなげるためにも、コーポレートサイトをフレッシュに保ちましょう。

 

当社へコーポレートサイト制作を依頼する 3 つのメリット

自社でコーポレートサイトを制作するのではなく、専門業者へ依頼する企業が増えています。

数多くのコーポレートサイト制作会社の中から、当社へ依頼する 3 つのメリットに触れてみましょう。

①豊富な制作実績でどんなサイトにも対応!

当社ではこれまで、大企業から中小企業まで、多数のコーポレートサイト制作を手掛けて参りました。豊富な実績を元にしたご提案、作成を行いますので、サイトの質には自信がございます。

これまでのノウハウを存分に生かし、長期にわたるサポートや、大規模サイト作成にも対応しております。

②お客様や顧客に合わせたサービス展開!

コーポレートサイトを作成する目的は、企業によって違います。また、業務内容やジャンルの様々です。

当社では、企業独自の考え方や、商品・サービスの特徴、組織の規模などに合わせたサイトを提案しております。

サイト作成だけでなく、プレゼンや計画書、上申書など、各種資料の作成も承りますので、何でもご相談ください。

③企業の価値が上がるサイトをお届けします!

コーポレートサイト制作会社の中には、最低限の内容を含めただけで終わり、という例が少なくありません。

しかし当社では、お客様に喜んでいただくため、中身にとことんこだわります。

ただ見やすい、使いやすいサイトではなく、これまでの経験を元に、企業イメージをアップできる、必要な情報をしっかり届けられるサイトを制作いたします。

 

コーポレートサイト制作の流れ

コーポレートサイト制作の流れ

「専門業者への、サイト作成依頼ははじめて」という場合、どのように作業が進められていくのか、不安や心配な点もあると思います。安心してご依頼いただくために、コーポレートサイト制作の流れをみてみましょう。

訪問・ヒアリング

コーポレートサイト制作をご依頼いただきましたら、まずは担当者が訪問・ヒアリングを行いま す。企業のもつ強み、文化、考え方に寄り添い作成いたしますので、想いや熱意を存分にお聞 かせください。お見積もりにあたり、ボリュームやご予算についてのご希望がございましたら、 事前にお伝え頂けるとよりスムーズです。もちろん、当社にすべてお任せいただく形でも構い ません。

基本レイアウトの検討、提示

ご予算、内容の打ち合わせが終わりましたら、具体的なレイアウトについて話を進めて参ります。 各ページの基本レイアウトをこちらからご提案いたしますので、ご希望がございましたら遠慮 なくお伝えください。この基礎をしっかり作っておくことで、完成形の見通しが立ちます。 「できあがりが、想像と違っていた」 そんなトラブルを防ぐためにも、絶対に欠かせない工程です。

コンテンツの作成

レイアウトが決定したら、どのようなコンテンツを用意するべきなのか、考察していきます。企 業側が伝えたい情報はもちろん、顧客や採用希望者、投資家など、コーポレートサイトのターゲ ットである相手目線でご提案いたします。特にターゲットへアピールしたい資料がございまし たら、事前に担当へ提示ください。

デザインの作成

コーポレートサイトは、見やすいだけでなく、使いやすいことも重要です。 閲覧しにくい、必要な情報がどこにあるのか分からない、というサイトでは、訪問されたユーザ ーが U ターンしてしまいます。ターゲット層の年齢、性別、目的に合わせたデザインや、ストレス なく滞在できるサイトにするためのご提案を行います。

コーディング作業

サイトの方向性、内容が決まったら、それぞれのページのコーディング作業へ進みます。必要に 応じてご確認を頂きながら、丁寧に作業を進めて参ります。これまでの経験や実績をフルに生 かし、高品質なサイトを作成していきますので、楽しみにお待ちください。

サイト完成・アフターフォロー

完成したサイトを本格的に運用します。公開後、修正・変更するべき箇所がある場合は、当社で 対応いたしますのでお伝えください。アクセス数アップや、マーケティングリサーチなど、アフタ ーフォローも万全です。作って終わり、ではなく、より良いサイトへ育てていきましょう。

失敗しない!コーポレートサイト制作会社選び

ホームページ制作会社が増える中、どのようなポイントに注視して、業者を選ぶべきなのでしょうか? 絶対に失敗しない、コーポレートサイト制作会社の選び方を覚えておきましょう。

ヒアリング~フォローまで 1 社で完結

コーポレートサイトを持つ企業の中には、コンテンツやデザイン制作、アフターフォローをそれぞれ別会社へ依頼している例があります。

この方法では、一つ一つの作業に時間がかかってしまったり、余計な費用が発生したりするケースもあります。

また、コーポレートサイト制作は、信頼の置ける担当者の存在も重要です。

1 社で完結する業者であれば、すべての問題を担当者がサポートできますので、二人三脚で進められる会社を選びましょう。

企業の意図を汲んでくれる

コーポレートサイト制作で多いトラブルの一つが、マニュアル的な内容で個性がない、という声です。

もちろん、数多くのサイトを手掛けてきた制作会社には、多くの人に閲覧して貰う、アピールするためのノウハウを持っているでしょう。

しかし、企業の気持ちを汲み取れないコーポレートサイトでは、どうしても不満が生じてしまいます。

ユーザーが求めている情報を取り入れながら、作成する側の希望にもしっかり耳を傾けてくれる、そんな業者を選ぶようにしましょう。

迅速な対応をしてくれる

コーポレートサイト制作は、テンポよく進めていく必要があります。

最終的には時間をかけて、じっくり取り組む部分もありますが、必要なページからどんどん公開していき、後から情報をプラスしていくことで、ターゲットを取り逃がしません。

当社ではアジャイル型のサイト作成で、お客様の希望に応じて順次、コンテンツを増やす手法を取り入れています。

アジャイル型には、初期費用が手ごろ、時代に沿った最先端の提案、短時間でのサイト公開など、たくさんのメリットがあるのも特徴です。

立ち止まっている時間がもったいない

というお考えのご担当者様はぜひ、迅速な対応に定評がある当社へご相談ください。

 

知っておきたいコーポレートサイトの必要性

コーポレートサイトの必要性

「コーポレートサイトがなくても、企業としてやっていける」「コーポレートサイトへお金をかけるより、他のことに投資した方がいい」という意見もありますが、令和の今。

コーポレートサイトを持たない企業は、時代に取り残されてしまうと言わざるを得ません。

その理由を、具体的にみてみましょう。

会社の信頼度をアップできる

新しい取引先へ仕事を発注する場合、まずどこを見るでしょうか?

その答えは、企業のコーポレートサイトです。

もし、コーポレートサイトを持たずに運営をしていたら、それだけでお客様へ不信感や不安を与えてしまうでしょう。

コーポレートサイトに必要な情報が掲載されている=企業への信頼につながります。

安心して商品を購入したり、サービスを利用したりするためにも、自社サイトの存在が欠かせません。

企業ブランドを確立できる

どのような企業にも、同業他社というライバルが存在しています。

コーポレートサイトは、このライバルに大きく差をつけるカギとなります。

ライバル企業よりも洗練されたデザインのサイトや興味を引くコンテンツ満載のサイトがあれば、それだけで安心感を与え、購買意欲をアップできます。

その他にも、親しみを持たせる、料金を明確にして差をつけるなど、さまざまなアピールにつながりますので、自社らしいコーポレートサイトを作成してみましょう。

人件費を削減できる

コーポレートサイトができることは、集客だけではありません。

サイト内に良くある Q&A を細かく記載したり、問い合わせフォームを用意したりしておけば、問い合わせ担当の社員を減らすことができます。

近年は SNS を利用したサポートや、リアルタイムで解決できるチャットサービスも人気です。

ユーザーにとって分かりやすい、使いやすい形でサイトを構築しながら、人件費も抑える方法をご提案いたしますので、お気軽にご相談ください。

新規顧客開拓につながる

コーポレートサイトを持たない場合、名刺や資料を持って自分の足で営業へ回らなければいけません。

ところが、自社サイトがあれば、それだけで検索の対象になります。

自ら動かなくても、サイトを運営しているだけで新規顧客から問い合わせがきたり、口コミで宣伝してもらえたりするチャンスが生まれます。

新規の依頼につなげるためにも、「この企業で買いたい!この企業を利用したい!」と思わせるコーポレートサイト制作を心がけましょう。

優秀な人材採用に役立てられる

少子化が進み、優秀な人材の確保が年々難しくなっています。

そんな中、少しでも自社へ興味を持ってもらうためにも、コーポレートサイトの存在は欠かせません。

採用希望者が就職先を探す場合、同じような職種、仕事内容、給与の企業が複数あるのであれば、社風や福利厚生、待遇、先輩社員の声などへ目を向けます。

自社サイトを持っていれば、採用希望者が必要としている情報をきちんと届けたり、自社の良さをアピールしたりできますので、雇用問題解決にもつながります。